21世紀に伝えたい『港湾遺産』

[No.19] 山形・山居倉庫　資料編

山居倉庫付属倉庫

　明治２６年（１８９３）の取引所法の公布により、米商会所が「米穀取引所」と改称され、定期取引にともなう受渡米を保管するための付属倉庫の経営ができるようになった。

　酒田米商会所も資本金を１万円増資して４万円とし株式会社「酒田米穀取引所」へと組織を拡充、その後、取引量の増大で付属倉庫の必要性に迫られ建設にふみきることになる。建設の中心となったのは菅實秀、加藤景重といった取引所のメンバーだった。

施工

　山居倉庫の湿気対策を実現したのは高橋兼吉の発想によるところが大きいが、それは壮大な土木工事の施工で初めて可能になるものだった。山居島という中洲で湿気を克服するためには、近くの古老たちから過去の水害による水の高さを聞いたうえで、高さ３.６ｍもの盛土が必要と計算された。敷地が２０,９４８㎡だから単純計算して約７５,０００㎥の土砂が必要になる。機械化が進んでいない当時としては気が遠くなるほどの量であり、現地で３.６ｍの竹竿を立てて説明された時、工事監督者は絶句したという逸話が残されている。

建物群

　回りを石垣で固め、地盤を強化するため打たれた丸太杭という厳重な基礎構造の上に建てられた建物は、初年度の明治２６年（１８９３）が７棟、２７年度４棟、２８年に２棟、３０年に１棟の計１４棟に達した。

　１棟の大きさは間口１３.６ｍ、奥行き２９.１ｍの約３９６㎡あり、貯蔵能力は４斗俵に換算して１６,４４２俵であった。

山居倉庫イメージ想像図